少子高齢化が叫ばれる日本ですが、この展開は今後も続いていくと思われます。そして年を重ねていく人の多くは、「できるだけ健康でいたい」「若々しい状態を維持したい」と考えていることでしょう。

私たちはこのような希望に答えるために、医学・薬学の観点から、健康維持や病気の予防、美容のサポートを行っていきます。

・オンライン資格確認とは、医療機関等の窓口でマイナンバーカードのＩＣチップまたは健康保険証の記号番号等により、オンラインにて資格情報を確認する仕組みです。

・オンライン資格確認の導入により、医療機関や薬局は、保険資格情報の確認のみならず、患者本人の同意のもとで特定健診等情報や薬剤情報の閲覧ができるため、より多くの正確なデータに基づき、より良い医療を提供することが可能となります。

・また、患者はマイナポータルを通じて、過去の受診歴・診療情報を閲覧できるため、その情報を基に医師や薬剤師と健康状況を共有でき、より正確な情報に基づいた診療や服薬指導等を受けることができるようになります。

当薬局は、厚生労働大臣が定める基準による調剤を行っている保険薬局です。

1.調剤基本料について
当薬局は調剤基本料1を算定しております。1,200品目以上の医薬品を備蓄するとともに、医薬品医療機器情報配信サービス[PMDAメディナビ]に登録することにより、常に最新の医薬品情報を収集し、保険薬剤師に周知しています。

※施設基準とその内容
　・緊急時の調剤に対応できる体制（24時間）を整備しています。
　・医師の指示がある時は、在宅で療養をされている患者様宅を訪問して服薬指導等を行います。
　・栄養・食生活、寝台活動・運動、休養、こころの健康づくり、飲酒・喫煙など生活習慣全般に係る相談についても応需・対応し、地域住民の生活習慣の改善、疾病の予防に資する取り組みを行っています。

2.薬剤服用歴管理指導料
当薬局は、保険調剤に係る医薬品以外の医薬品に関するものも含め、患者ごとに服用薬剤の種類や経過などを記録した「薬剤服用歴」を作成し、調剤の都度、取扱いの注意、薬によるアレルギーや副作用の有無を確認するとともに、また複数の病院・診療所から薬剤が処方されているような場合には、服用薬剤同士の重複や相互作用の有無をチェックしています。

3.在宅患者訪問薬剤管理指導料
当薬局は、医師の指示がある時は、在宅で療養をされている患者様宅を訪問して服薬指導等を行います。

4.地域支援体制加算
当薬局は、地域支援体制加算2を算定しています。

当薬局は、後発品体制加算1を算定しております。
後発医薬品（ジェネリック医薬品）の取り扱いを行っております。
ただし、お薬によっては変更が出来ないものもございますので薬剤師までご相談ください。

当薬局は、認定薬剤師が勤務しておりかかりつけ薬剤師指導料およびかかりつけ薬剤師包括指導料を算定しております。
ご希望の方は薬剤師までご相談ください。

当薬局は、月曜日～金曜日の19時以降、土曜日の13時以降、年末年始の店舗営業日（12月29日から1月3日まで）は夜間・休日等加算を請求させていただきます。（日・祝日は除く）

当薬局では、医療の透明化や積極的な情報提供の推進のため、領収証を発行する際に、調剤報酬の算定項目が分かる明細書を無料で発行することと致しました。明細書には使用した薬剤の名称等が記載されます。その点をご理解いただき、明細書の発行を希望されない方は受付にてその旨をお申し出下さい。

健康保険法、労働者災害補償保険法、生活保護法、戦傷病者特別援護法、原子爆弾被害者に対する援護に関する法律、感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律、心神喪失などの状態で重大な他害行為を行った者の医療及び観察等に関する法律、障害者総合支援法、母子保健法、難病の患者に対する医療等に関する法律、肝炎治療特別促進事業、石綿による健康被害の救済に関する法律、中国残留邦人等の円滑な帰国の促進及び永住帰国後の自立の支援に関する法律

災害が発生した時点において、社会貢献の一環として、生野区役所 が指定している拠点救護所における医療救護活動への協力及び災害時用医薬品等の供給を行います。

当薬局は第２種協定指定医療機関です。
第２種協定指定医療機関の薬局は、発熱外来や宿泊・自宅療養者など在宅医療を担当する薬局を指します。
これは、2022年度に改正感染症法によって新たに設けられたもので、都道府県知事が指定し、それらにかかる費用は公費負担の対象となっています。